身体拘束をせずにケアを行うために−3つの原則

1　身体拘束を誘発する原因を探り除去する

　身体拘束をやむを得ず行う理由として、次のような状況を防止するために「必要」と言われることがある。

• 徘徊や興奮状態での周囲への迷惑行為
• 転倒のおそれのある不安定な歩行や点滴の抜去などの危険な行動
• かきむしりや体をたたき続けるなどの自傷行為
• 姿勢が崩れ、体位保持が困難であること

　しかし、それらの状況には必ずその人なりの理由や原因があり、ケアする側の関わり方や環境に問題があることも少なくない。したがって、その人なりの理由や原因を徹底的に探り、除去するケアが必要であり、そうすれば身体拘束を行う必要もなくなるのである。

2　　5つの基本的ケアを徹底する

　そのためには、まず、基本的なケアを十分に行い、生活のリズムを整えることが重要である。�@起きる、�A食べる、�B排せつする、�C清潔にする、�D活動する（アクティビティ）という5つの基本的事項について、その人に合った十分なケアを徹底することである。

　例えば、「�B排せつする」ことについては、ア．自分で排せつできる、イ．声かけ、見守りがあれば排せつできる、ウ．尿意、便意はあるが、部分的に介助が必要、エ．ほとんど自分で排せつできないといった基本的な状態と、その他の状態のアセスメントを行いつつ、それを基に個人ごとの適切なケアを検討する。

　こうした基本的事項について、入所者ひとりひとりの状態に合わせた適切なケアを行うことが重要である。また、これらのケアを行う場合には、一人一人を見守り、接し、触れあう機会を増やし、伝えたくてもうまく伝えられない気持ちやサインを受けとめ、不安や不快、孤独を少しでも緩和していくことが求められるのである。

3　身体拘束廃止をきっかけに「よりよいケア」の実現を

　このように身体拘束の廃止を実現していく取り組みは、介護保険施設等におけるケア全体の向上や生活環境の改善のきっかけとなりうる。「身体拘束廃止」を最終ゴールとせず、身体拘束を廃止していく過程で提起された様々な課題を真摯に受け止め、よりよいケアの実現に取り組んでいくことが期待される。また、身体拘束禁止規定の対象になっていない行為でも、例えば、「言葉による拘束」など虐待的な行為があってはならないことは言うまでもない。